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2024年9月13日に大阪イノベーションハブ（グランフロント大阪）で開催された「関西広報100研究会 presents 第7回合同記者発表会」に参加しました。関西の中小・スタートアップ企業によるメディア向け発表会です。今年の発表から見えるPRトレンドや、参加して感じたことなどをご紹介します。

参加企業22社、参加メディア21名！今年も盛り上がった合同記者会、その概要は？

この合同記者発表会は、ミライフ西山が代表を務める関西広報100研究会が企画運営する、年に一度の大イベントです（今年の共催はNPO法人生態会）。この会をきっかけに、毎年、メディア掲載などの成果が多数でています。

今年は22社が登壇・出展し、 関西・東京からテレビ・新聞・WEB・雑誌など21 名のメディア（会場、オンライン合計）が参加しました。会場の大阪イノベーションハブご担当者も”最近まれにみる盛り上がり”と驚かれるほど、熱気あふれるイベントとなりました。

記者発表会とは、企業などが情報発信のために、複数メディアを集めてイベント形式で行うPR手法です。関西広報100研究会では、会員企業が協力しあって合同で開催しています。協力することでより多くのメディアの参加を期待でき、参加メディアにとっても、複数社の情報をワンストップで得られるメリットがあります。

「PR TIMES MAGAZINE」の記事「広報PR担当者が知っておきたいイベントの種類10選と事例」でも、2022年の記者発表会が紹介されています（以下、記事引用）。

メディア関係者が集まるイベントで代表的なのは、記者発表会・記者会見・プレスツアーです。例えば、新商品発表会、新施設のお披露目イベント、経営統合の発表会、新プロジェクトの発表会、上場会見などがあります。

【事例】
関西の企業、団体50社以上の経営者・広報PR担当者が集まる関西広報100研究会は、「社会を変える新たな次世代イノベーション」をテーマに、AIやDXから海洋資源、サステナブルファッション、教育、採用などまで中小・ベンチャー企業18社が集まる「合同記者発表会」を実施しました。

【今年の特徴①】登壇企業枠が早々と満員に！スタートアップ、中小企業でも高まるPRへの関心

今年の登壇企業は早々に定員に達し、幹事一同、今までにない申込みの勢いに驚いたそうです。参加企業の顔ぶれも多彩で、スタートアップ・中小企業を中心に上場企業も登壇、BtoBからBtoCまで様々な企業が集結しました。最近は、関西広報100研究会の隔月の定例会にも、新たな企業が毎回、初参加してくれます。大手企業からも

「従来のように、マス広告だけでは企業のメッセージを伝えきれない。広報PRにも予算や人員を取って活動しています」

との声を聴きました。PRへの関心の高まりを感じます。

＊今年の登壇・出展企業一覧はコチラのイベント案内で確認できます

【今年の特徴②】スタートアップの参加が充実。関西スタートアップ・エコシステムがPR活動も支援

今回は、共催のNPO法人生態会をはじめ、関西ベンチャー企業の「発信力」支援プロジェクト REACH　REACH（毎日放送、博報堂、博報堂ＤＹメディアパートナーズの共同事業）、スタートアップに特化したハッピーPR（シナジーマーケティング広報部門をスピンアウトしたPR会社）など、関西発のスタートアップ支援者との連携で、多様なスタートアップ企業が参加しました。

関西のスタートアップ・エコシステムでも、スタートアップのPR支援が活発になって行われており、ビジネスの成長を支援しています。

【今年の特徴③】人気のミャクミャクも登場！トレンド活用してPR効果をアップ

合同記者発表会には、大阪・関西万博のキャラクター ミャクミャクも登場しました。万博のような大規模イベントの話題や、人気キャラクターの登場などでニュース価値を作り出し、PR効果を高めることができます。今回の発表会でも、大阪・関西万博に関わるプロジェクトを発表した会社が複数ありました。