ニュースリリースの送り先、もう一手間かけてみて!

ニュースリリース、どうやって発信していますか?

ニュースリリースは新商品や新サービスなど、あなたの会社にとっての大ニュースを、公式に発表する文書です。自社のWEBサイトや公式SNSなどオウンドメディアへの掲載は当然として、やはり外部のメディアで掲載され、情報が多くの人に伝わるようにしたいものです。

ニュースリリースをメディアに届けるためには、様々なやり方があります。自社独自のメディアリストがあれば、メールやFAX、郵送での発信が可能ですし、地域や業界の記者クラブを利用して配布することもできます。また、PR TIMESや@Pressなどのニュースリリース配信サイトの利用も一般的ですね。

メディア側では、毎日大量に届く情報を取捨選択しています。「これさえやれば正解!」というやり方はありませんが、経験則として、記者や番組スタッフなど、メディア側の方々と顔の見える関係、信頼関係があると情報が届きやすく、取材の確率があがることは間違いありません。

そのような信頼関係を築くために、企業の広報担当は日々、様々な活動しています。PR会社や(もちろん、ミライフでも!)、”メディアアプローチ”をサービスとして提供していますが、長期に渡る地道な活動が必要で、簡単なことではありません。

では、そのような活動ができない場合やメディアリストがない場合、メディアに直接コンタクトをとれないのか?といえば、そんなことはありません。

自社と相性のよいメディアをさがそう!

ほとんどのメディアは、WEB上にニュースリリースなどの問い合わせ窓口を公開しています。

特に、WEBのニュースサイトは情報の数と速さで競っており、自分たちの読者が興味を持ちそうな情報を提供してくれるニュースリリースを歓迎するメディアが多いのです。

どこにでも送るというより、発表したニュースリリースのキーワードに関する記事が過去に掲載されているメディアに送ることで掲載確率を高めることができます。例えば、BtoB企業の最新技術など専門知識が必要な情報であればあるほど、過去に執筆経験がある詳しい記者に気づいてもらうことが必要です。事前にしっかりリサーチしましょう。

問い合わせ窓口は、専用メールアドレスを公開している場合と、問い合わせフォームからの投稿の場合があります。フォームからの投稿するのは1件1件の作業となりますし、ファイルが添付できないフォームもあるので、ニュースリリースが掲載されたURL(自社サイトやPRTIMESなど)を準備しておく必要があります。

一手間はかかりますが、せっかく発表したニュースリリースです。どんどん活用するべきです。ぜひ自社の情報が掲載されそうなメディアを見つけて、ニュースリリースを直接送付してみてください。

ミライフの顧客事例で、ニュースリリースから掲載獲得した事例をいくつかご紹介します。

ミライフ顧客企業事例:インタラクティブ・ソリューションズ

最近、ミライフがサポートを始めた東京のベンチャー企業 株式会社インタラクティブ・ソリューションズは、自社で研究開発したクラウドソリューション「Interactive-Pro」の新機能搭載について、2022年7月にニュースリリースを発信しました。

営業部門のDXを実現するソリューションとして、Sales Techの専門メディア「SalesZine」にニュースリリースをご紹介し、記事掲載が実現しました。

Interactive-Pro、オンライン・オフラインの営業活動データを統合・視覚化する新機能を実装

ミライフ顧客企業事例:日本PCサービス株式会社

日本PCサービス様は、2022年8月、猛暑によるPC・スマホトラブルについて、自社に寄せられた相談の分析と、デジタル機器の猛暑対策をまとめたリリースを発信しました。

パソコン・スマホの熱中症にご⽤⼼!猛暑で気温や環境によるトラブル発⽣中

日本PCサービス様リリースより抜粋

このリリースは猛暑による新たなトラブルとして非常に話題性があり、新聞・WEBなど色々なメディアで紹介されました。また、問い合わせ窓口にニュースリリースを直接送付したなかで、ビジネスパーソン向けWEBメディア「WorkMaster」で記事化されました。

パソコン・スマホの熱によるトラブル増加、日本PCサービス調べ

過去記事でも、ニュースリリース直接送付による記事化についてご紹介しています。

Yahoo!ニュース掲載!BtoB先端技術をPR: KYOSOテクノロジ様 GDオプティエーションサービス

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